インプラントに保険は適用される?
適用の条件や
費用負担を抑える代替え策

[最終更新日]2020年3月11日

インプラント治療を受けるかどうか考える際に気になるのが治療費も大きな部分を占めているでしょう。

治療費は、保険が適用されるかどうかで大きく変わるため、インプラント治療は保険が適用されるかどうか確認しておくことが大切です。

今回は、インプラント治療に保険は適用されるのか、適用の条件や費用負担を抑えるための代替え案等の情報をご紹介します。

インプラントには保険が効くのか

まずは、インプラント治療に保険が適用できるのかどうか、公的医療保険と個人で加入する医療保険という二点に分けて詳しくみていきましょう。

基本的に公的医療保険は
適用されない

インプラント治療は自由診療にあたるため、虫歯や歯周病のような一般的な保険診療とは異なり、国民健康保険や社会保険に含まれる健康保険は適用されない診療になります。自由診療は保険の範囲外なので医院が独自に治療費を決めても良いことになっています。そのため、自由診療は治療費が高くなる傾向があります。

通常、保険適用の対象となるのは、「病気を治すために必要な治療」や「失われた機能を回復させる治療」などです。

インプラント治療は、「失った機能を回復させる治療」に該当しますが、他にも入れ歯やインプラントなどの選択肢があるため、必ずしも必要な治療とは言えません。

そのため、インプラント治療には基本的に保険が適用されないのです。

個人で加入している保険も
利用できない

個人で加入する医療保険であれば、インプラント治療に保険金が下りるのではないかと考える方もいるのではないでしょうか。

医療保険には、先進医療特約をつけられ、先進医療を受ける際に保険金が下りる仕組みとなっています。

しかし、インプラント治療は先進医療には該当しないため、結果として個人で加入する医療保険も利用できません。

また、入れ歯の土台としてインプラントを埋め込むインプラント義歯であれば、従来は先進医療とされていました。しかし、こちらも2012年4月1日から先進医療ではなく自由診療の扱いとなったため、現代では先進医療特約をつけている医療保険を利用できないのです。

インプラント治療に
公的保険が適用される条件

ただ、一部のインプラント治療は、条件を満たすことで公的保険が適用されます。満たすべき条件は、「顎の骨の量」と「病院の設備基準」の2つです。それぞれ詳しくみていきましょう。

顎の骨の量が一定以下

顎の骨の量が一定以下の場合、インプラント治療に保険制度が適用される可能性があります。どのような症例やケースが該当するのか詳しくみていきましょう。

・生まれつき顎の骨全体の1/3以上が連続して欠損している
・上顎全体の1/3以上が連続して欠損している
・上顎が鼻腔や副鼻腔と繋がっている
・下顎全体の1/3以上が連続して欠損している
・口腔がんや顎骨骨髄炎などの理由で下顎の1/3以上の切除が望ましいとされてる

このように、条件がかなり限られています。それ以外にも、病院の設備基準の条件を満たす必要があります。

病院の設備基準の条件を
満たしている

インプラント治療に保険が適用されるには、次の「病院の設備基準」を満たす必要があります。

・入院患者用ベッドの数が20床以上ある病院内の歯科や歯科口腔外科
・医療機器や医薬品の安全管理が可能な体制を敷いている病院
・当直体制完備の病院
・上記一覧の条件を全て満たしたうえで、歯科または口腔外科での勤務経験が5年以上、または、インプラント治療の経験が3年以上の常勤歯科医師が2名以上在籍している病院

これらの難しい条件を満たすのは、歯科大学病院が主となります。場合によっては、インプラント治療を保険適用で受けるために、遠方まで大変なご足労とお時間をかけることになるでしょう。

費用負担を減らすための対策

このように、インプラント治療には基本的に保険が適用されません。多い治療負担を少しでも減らすための対策について詳しくご紹介します。

医療費控除を活用する

インプラント治療は、医療費控除の対象です。自分と家族が1月1日〜12月31日に支払った医療費の合計が10万円(所得200万円以下の場合は所得の5%)を超えた場合、その超えた分にかかる所得税が還付され、住民税も減額されます。

例えば、1月1日〜12月31日までの期間に支払いを行った医療費が80万円、所得300万円の場合、10万円を差し引いた70万円が所得から控除されます。

この場合、所得230万円の扱いとなり、差額の70万円にかかった分の所得税が還付されるのです。そして、翌年に納める住民税も所得230万円として計算されるため、実質の減額となります。これは大きなメリットと言えます。

分割払いを選ぶ

負担額が減るわけではありませんが、クレジットカードを使用できる医療機関でインプラント治療を受けることで、一度に数十万円の負担がかかるのを防げます。

医療機関によっては、デンタルローンを導入しており、クレジットカードの分割払いよりも低い手数料で利用できます。

まとめ

インプラント治療には基本的に保険が適用されませんが、顎の骨の量や病院の設備基準の条件を満たすことで、保険が適用されます。

多くの方は、自費でインプラント治療を受けることになるでしょう。インプラント治療にかかる費用負担を少しでも抑えるために、医療費控除を活用することをおすすめします。

インプラントに関するご質問・お悩みなど、
どんな小さなことでも丁寧にお答えしますので、お気軽にご相談くださいね。

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